HOME > 押さえておきたい自動車保険の基本

基本補償を覚えよう

自動車保険一括見積もりサービスを利用して、自動車保険を検討する場合、自動車保険の基本補償を理解しておくと良いと思います。
自動車保険の基本補償には、事故の相手方への補償をカバーする

・対人賠償保険
・対物賠償保険

自分自身と搭乗者のケガなどを補償する

・搭乗者傷害保険
・自損事故保険
・無保険車傷害保険
・人身傷害補償保険

自分自身の車の補償の

・車両保険

があります。

対人賠償保険は、自賠責保険の限度額(死亡・後遺障害で3000万、ケガで120万円)でカバー出来ない補償に備えるために任意保険では必ず必要になる補償です。
対物賠償保険は、他人の車や建造物、信号・ガードレールなどを損壊してしまった場合に支給されます。

搭乗者傷害保険は、車に乗っている方が死傷した場合、また入院した場合の補償で、相手方からの賠償金や人身傷害保険に関係なく保険金が支払われます。
自損事故保険は、その名の通り自損事故で死傷した場合に保険金が支払われ、無保険車傷害は相手方が対人賠償に未加入などで十分な賠償が得られない場合に備える補償です。

人身傷害補償保険は、搭乗者の死傷に対して、実際の補償額を算出して過失の割合に関係なく保険金が支払われる保険です。
自動車保険の中でも、とても大切な補償になります。『おさえておきたい補償「人身傷害補償保険」』で更に詳しく解説していますので、宜しければぜひチェックしてみてください。

車両保険は、保険料を節約するために外している場合もあります。フルカバー補償の一般車両保険以外に、エコノミー限定A、エコノミーなど補償対象を限定したものもあります。

自動車保険が分かりにくいと感じている場合は、自動車保険の基本補償が理解できていないことからくる場合がほとんどだと思います。基本補償は保険の概要をつかむ上で欠かせないものです。決して複雑なものではありませんので、混乱しそうになったときは整理してみてください。

車両保険って必要?

車両保険は、事故で損害を受けた場合に自分の車の補償です。車両保険は自分の車の補償ですから、附帯していなくても他人に迷惑をかけることはありません。
また車両保険は自動車保険料に占めるウェイトが高い保険ですので、車両保険をはずして見積もりすると、保険料はかなり下がるのも事実です。

そのため、できるだけ保険料を節約したいと考えている場合、車両保険をつけるべきか外すべきか悩んでしまうこともあるでしょう。
でも特別な事情や理由がない限り、車両保険はつけておくことをおすすめしたいと思います。
軽微な修理で済むような事故の場合は、保険を使わないで自己資金で修理することも出来ますが、とても自己資金では賄えないほどに車が損壊した場合は、修理費用をローンで調達するようなことになってしまいます。

毎月の新しい支出をつくってしまっては、家計を圧迫してしまうことにつながりますよね。これはできるだけ避けたいところです。特にローンで車を購入している場合は車両保険をつけておくことをおすすめします。

また、車両保険はエコノミー契約でなければ、落書き・いたずら・盗難などでも補償されます。
盗難や車へのいたずらは人気車や高級車に多く、そうした車種をお持ちの方なら迷わず車両保険をつけるでしょうが、それ以外の方でも車は大切な財産であることに変わりありませんよね。まして、いわゆる高級車でなければ料率が安いので、車両保険もそれほど高くなりません。

車両保険が必要ないのは、ある程度の修理費用は、どんな時でも自己資金で調達できるという方や、格安で購入した中古車などで、修理するぐらいなら新しい車に乗り替える予定だというケースだと思います。でもそれ以外は、エコノミー+限定A特約車両保険(一般車両から当て逃げと自損事故を除いたもの)でもよいですから、車両保険はつけておいたほうが良いのではないでしょうか。

なお車両保険をつける場合、事故をおこしても一定金額までは保険金が出ないように免責をつけておくと良いでしょう。保険料も安くなりますし、保険を使わなければ等級も下げずに済みます。

また自動車保険によっては、1回目の事故に限り、免責金額を設定していても自己資金で負担しないで済む「免責ゼロ特約」というものもあります。運転歴の浅いドライバーは検討してみてもよい特約だと思います。

おさえておきたい補償「人身傷害補償保険」

人身傷害補償保険は、自動車保険の基本補償で言えば「自分自身と搭乗者のケガなどを補償する」保険です。
最近の自動車保険を見てみますと、これまで「自分自身と搭乗者のケガなどを補償する」保険の柱であった搭乗者傷害保険に代わって人身傷害補償保険が中心的な補償として扱われているものが増えてきています。

いっぽう自動車保険によっては、人身傷害補償保険を単独特約として任意選択する場合もあります。
このように、自動車保険によって位置づけに違いはありますが、今の自動車保険の中で重要な補償を提供してくれる保険ですので、忘れずに附帯することを検討してみてください。

人身傷害補償保険の概要を簡単に説明しますと、この保険を附帯していれば、過失の割合に関係なく、また示談の成立に関係なく、事故で被った損害額を保険金100%を上限に、無条件で受け取ることができるのです。

従来の自動車保険では、例えば交差点の出会い頭の衝突事故などで、ご自身の過失割合が40%、相手方の過失割合が60%であったとします。そして事故による損害額が3000万円だったとしましょう。
従来の自動車保険なら、損害額×相手方の過失割合の1800万円が相手から支払われ、残りの1200万円は自己負担することになります。でも人身傷害補償保険に3000万円で加入していれば過失割合に関係なく3000万円が支払われるのです。しかも示談が成立していなくても、その保険金が支払われるのです。

ということは、例えばこの事故で相手方が逃走して、所在がわからなくなったとしても、また無保険車で示談交渉にもまともに応じないような相手でも、人身傷害補償保険をつけていれば契約保険金を上限に保険金が支払われるのです。

また、信号無視やセンターラインオーバーなど、ご自身の過失が100%と判断されてしまうような事故をおこした場合、これまでなら相手方の自賠責は勿論、任意保険からも補償が引き出せなかったようなケースでも、人身傷害補償保険をつけておけば、ケガの治療費、休業補償、慰謝料などの損害額を算出して、契約金額を上限に100%保険金が支給されます。

人身傷害補償保険を附帯した自動車保険は「完全補償保険」などと言われていたこともありましたが、これだけ隙がなく補償されるのですから、決して大袈裟な表現だとは言えませんよね。


人身傷害補償保険は、搭乗中の傷害だけではなく、他の車に搭乗中、または歩行中の事故でも補償範囲を広げることができます。ただし補償範囲が広くなるほど保険料も高くなってしまいます。保険料を膨らませないためにも、自動車保険としての補償に限定して利用するということでよいのではないでしょうか。

また人身傷害補償保険があれば、搭乗者傷害保険、自損事故保険、無保険車傷害保険は基本的に不要です。
また、「通販型自動車保険だと、示談交渉力に不安だ・・・」などとお考えの方もいるかも知れませんが、そのような方は人身傷害補償保険をつけておけば安心ではないでしょうか。

自動車保険の代表的な特約

自動車保険には色んな特約があります。ただし基本補償だけで補償として十分な場合はムリに特約を検討する必要はありません。

自動車保険は各社の競争が進む中で、特約の種類が増えていった面があり、また特約が増えて補償範囲についても分かりにくくなったことが原因で保険金の不払いにも繋がったとも言われています。
保険契約時に各特約についてもしっかり説明を受けることが大事ですが、通販で自動車保険に加入する場合は、特約の内容・補償範囲について正しく理解しておきたいものです。

以下に、検討されることが多い代表的な特約をあげてみたいと思います。

◇弁護士費用特約
自動車による事故が原因で、記名被保険者が死傷した場合や所有物に損害を被った場合、損害賠償請求を弁護士に依頼・委託した場合、その費用が支払われる特約です。
人身傷害補償特約が普及してきたことで、必要性は限られてきていますが、万一に備えて万全を期す場合は検討してみる価値はあるでしょう。

◇重度後遺障害特約
事故で重度後遺障害に陥り要介護状態となったとき、人身傷害補償保険の保険金の2倍を限度に保険金が支払われる特約です。保険会社によって補償内容や支払基準に違いがありますので個々に確認する必要があります。

◇車両新価特約
代理店型大手損保系自動車保険でよく見られる特約です。事故に遭って車に損害がでた場合、修理費用もしくは時価額が補償の上限となります。しかし車両新価特約を附帯しておくと、修理費用が新車購入額の50%を超えるようなときは、新車価格相当の補償を受取ることが出来ます。

◇車両全損時諸費用保険金特約
同じく大手損保系自動車保険によく見られる特約のひとつです。事故でクルマが全損となってしまった場合に、車両保険金額の10%(20万円を上限とする)程度の、買い替えの際の諸費用を補償する特約です。

◇ファミリーバイク特約
自動車以外に125cc以下のバイクを所有している場合、バイク単独の保険に加入しなくても、ファミリーバイク特約を付けることでバイクの補償も保持出来ます。ただし補償範囲は、対人賠償保険・対物賠償保険・人身障害補償保険となりますが、自動車保険によっては人身傷害補償保険までカバーされていないこともあります。このあたりは個別に注意しえ確認する必要があります。家族全員に適用されて対象バイクも複数台も可となっています。

以上、特約としてはほんの一部になりますが、特約の追加を検討する場合は各保険会社で定めている補償範囲と保険金支払基準を確認して、どうしてもその補償が必要な場合は追加してみてください。